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《ブログ》知っていますか？電気代高騰のウラ側

 

こんにちは！師走もあちこち走り回っている夢源-mugen-です。

 

今年はいろいろなものが値上がりしていわゆる物価高になりましたが、

電気代はその中でもかなり跳ね上がったと実感しています。

みなさんもそうじゃありませんか？

「去年と比べてたくさん電気使ったわけじゃないのに…」

 

「ただ電気代が上がっただけでこんなに金額高くなるの？」

 

「倍くらい違うよ( ；∀；)」

 

そんな悲しい声がちまたからはたくさん聞こえてきました。

 

 

なぜそんなことが起こってしまったのでしょう。

 

 

衝撃的なデータをお見せしましょう。

こちらをご覧ください。

これは弊社スタッフの自宅の昨年11月(左)と今年の11月(右)の電気代の請求額です。

条件としては

築12年、東京電力EP契約、オール電化住宅（電化上手プラン）、太陽光発電設置済み（途中設置）です。

 

 

写真中段にそれぞれの電気使用量が書いてあります。

昨年は382kWh、今年は453kWh使用しました。

その差はわずか70kWhで使用量としては昨年と比べて微増です。

 

 

しかし問題はその請求額です。

 

差額が8,000円ッッッ‼

もう、ガビ～ンです。(死語)

たったの70kWh増で。

 

値上がりは11月に限ったことではなく昨年比で考えると年間で電気代はなんと70～80％上がりました。

 

 

 

しかし電気使用量が原因でなければ一体何がそこまで電気代を高騰させているのでしょうか。

 

 

 

そもそも電気代というのは

 

①基本料金　+　②電力量料金　

+　③＋or－燃料調整額　+　④再生可能エネルギー発電促進賦課金

 

で構成されています。

 

①と②はみなさんもご存知だと思いますので割愛しますが③と④ってなに？という方が大半でしょう。

 

 

③の燃料調整額というのは、発電に必要な燃料（液化天然ガスや石炭など）
の価格変動を

電気料金に反映させるためのものです。

日本は資源採取に乏しい国なので上記のような天然資源の多くは輸入に頼らざるを得ません。

その資源が最近のウクライナ情勢の不安定なども絡むことで、市場や為替の変動からこの調整額に影響を及ぼしているのです。

 

日本は原発が数基のみ稼働している状態なので主力が火力発電ですからね。

どうしても燃料は必要です。

前述で「③＋or－燃料調整額」という書き方をしました。

この調整額は単純に加算されるだけではなく、その状況によって「マイナスして調整する」こともあるわけです。

 

東京電力エナジーパートナーの燃料調整額の詳しい情報はこちらをご覧ください。

 

 

再びスタッフの電気料金の、今度は内訳を見てみましょう。

左が昨年11月、右が今年の11月です。

 

赤枠の中の燃料調整額が昨年は「－584円」、そして今年は「4,403円」です。

 

昨年は電気料金から差し引かれて戻ってきていましたが

今年ときたらここだけで昨年との電気代の差額が5,000円ッッッ‼‼

もうガビ～ン×2で腰砕けです。

 

 

燃料調整額は「月の電気使用量　×　燃料調整額単価(※毎月変動)」で計算されます。

 

2021年11月の単価は▲1.53円（▲＝マイナスという意味です）

2022年11月の単価は9.72円です。（※契約プランにより異なります）

 

結果として昨年は返戻金がありましたが、逆に今年は大幅に支払うことになっています。

 

ちなみにこれはこのプランの「11月」の単価です。

燃料調整額単価は毎月変動します。

今月12月はkWhあたり11.92円、そして来月の2023年1月は12.99円と発表されています。

2ヶ月で3.27円上がったことになります。

 

仮に11月～翌1月まで同じ500kWhの電力を使用したら、それぞれの月の燃料調整額は

 

11月＝4,860円

12月＝5,960円

1月＝6,495円

 

となります。

 

ウソだと言ってほしいです。

夢なら覚めてほしいです。

節約のために少しでも安い食材を求めて、色々なスーパーを回る方もいるでしょう。

 

価格が安い時にまとめ買いをしたり、逆に買い控えをしたりされる方もいるでしょう。

 

しかし、電気代は（言い方は悪いですが）そんな努力も虚しく、

しれっと単価を上げながら皆さんの家計に浸潤しているのです。

 

これが燃料調整額と呼ばれるものです。

 

 

 

もうひとつ右肩上がりに増えているのが④の再生可能エネルギー発電促進賦課金です。

 

これは何かというと

再生可能エネルギーの買取りに要する費用は、全国一律の単価により、電気のご使用量に応じた賦課金^※1（再生可能エネルギー発電促進賦課金）として、電気をお使いになるお客さまにご負担いただいております。

（東京電力エナジーパートナーHPより抜粋）

 

天然資源を利用した電力に頼らない「再生可能エネルギー」が世に出るようになって幾星霜。

太陽光発電を筆頭に、水力発電、風力発電、バイオマス発電、地熱発電などいくつもの発電装置が開発されました。

そしてそれらには作った電気を買い取る、いわゆる売電という制度が備わっています。

 

その売電は各家庭から電気料金として徴収されているのですが、

これが④の再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)です。

 

こちらは年度ごと（5月～翌4月）に単価が設定されており、

東京電力管内の2022年の再エネ賦課金単価は1kWhあたり3.45円です。

2021年度＝3.36円

2020年度＝2.98円

（中略）

2015年度＝1.58円

2014年度＝0.75円

となっています。

こちらも値上がりは顕著です。

 

燃料調整額と同様に、

こちらも「月の電気使用量　×　再エネ賦課金単価」で計算されます。

弊社スタッフの11月の再エネ賦課金は1,562円です。

 

500kWh使用したら1,725円です。

 

燃料調整額のお話の後だと大した金額に感じないな～とあなたがお考えでしたらそれはマズいです。

完全に麻痺してしまっています。

単純計算で年間20,000円です。

もったいないです。

（↑これはやりすぎ）

 

 

先ほどの燃料調整額は毎月変動するので概算ですが、

このまま500kWhを毎月使用すると、

年間で100,000円前後が燃料調整額と再エネ賦課金となります。

やはりもったいないです。

 

（↑これはやりすぎ…というか犯罪？）

 

 

とどのつまり

使用量に加算（掛け算）されるのであれば、大元の電気使用量を減らすほかありません。

 

電気料金は、請求が届くと疑うこともなく右から左へ支払われていることが多いです。

内訳を注視することもあまりないのかもしれません。

塵も積もればなんとやらですが、

もはや「塵」ではなく、すでにスタートから「塊（かたまり）」です。

 

この弊社スタッフはこの燃料調整額の急上昇を目の当たりにしたことで、蓄電池の設置を決めました。

いかに電気をうまく活用するかと考えた結果です。

 

ゆく年くる年、来るよ2023年。

みなさんもあらためて来年以降、

いや、一生終わらない電気代のことを考えてみてはいかがでしょうか？

 

詳しく聞いてみたいと思ったらぜひ夢源-mugen-のトビラをたたいてみてください！